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移住を考えてる方必見！ニューヨークに長期滞在する人が持つ代表的なビザ５つを体験談込みで紹介

初めて「アメリカに移住しよう！」と思った時にぶち当たった壁がビザです。何かしらのビザがない限りアメリカに3か月以上移住するのは不可能です。そうなると3か月以上滞在しようとビザ取得が必須になるのですが、どのようなビザがあるのでしょうか？

今回は日本人がよく取得するビザから「そんなビザまであるんだ…」と思わず言ってしまうようなビザまで紹介します！

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多くの日本人が持ってるビザはどれ？

よく渡米を考えてる人に聞かれるのが「日本人ってどのビザで滞在してる人が多いの？」という質問です。自分の周りを見る限り下記の5つが多いです。

• Fビザ（学生ビザ）
• Hビザ（就労ビザ）
• Oビザ（アーティストビザ）
• Eビザ（経営者ビザ）
• Lビザ（駐在員ビザ）

この５つの中で一番簡単に取得できるのは学生ビザです。もちろんビザサポートする会社がニューヨークにある、ズバ抜けたスキルがある人、お金がある人、日本の会社からのアメリカ駐在命令が出た人などは他の4つのビザ取得になりますが、それ以外の人の場合は学生ビザで長期滞在するしか方法はないです。

そんな学生ビザも2010年前までは3%の人しか落ちなかったのですが、オバマの不法移民取り締まりが厳しくなったことで今では約9%の人が落ちると言われています。

実際にFビザを取った人から聞いた話を紹介します。

どんな人が学生ビザ落ちるの？

学生ビザとはアメリカで何かを学ぶために来る人のために発行されるビザです。

学生期間中はFビザとH-20がセットで必要になります。F-1ビザは、アメリカ政府が規定する条件の元、学生としてアメリカに滞在する人のために発行される入国許可証。I-20は自分が留学時に通う学 校から発行される在学証明書のことです。

「入学許可書(I-20) はすでに終了しているけれど学生ビザは有効です」 という方がいますが、入学許可書(I-20) の期限がすでに切れており、そ の最終日から60日以上滞在している場合(Fビザの場合)は、仮に学生 ビザが有効でも違法滞在となります。逆に、入学許可書(I-20)が有効である限り、Fビザの期間が切れていても 合法滞在ですが、その状態でアメリカから出てしまうと、再入国の際に 新しいビザが必要となります。引用元：アメリカ・ニューヨーク語学留学ならNYEA

なので、就労や永住を考えてる人は該当しません。また他にも30歳を超えた女性（結婚目的の可能性）、手に職がある人（美容師など）、アメリカに直近で3回以上の滞在歴がある人、家族がアメリカにいる人なども危険と言われています。

またダンスや翻訳のようなもう少し専門的な学問を勉強する場合はMビザ (職業訓練学校生ビザ) というビザもあります。

最後に、もし学生ビザを取得しようと考えてる人はアメリカで何を学ぶために来るのかをしっかり考えることと留学中の資金があることを証明するための残高証明をしっかり作っておきましょう。

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他の４つのビザはどう取得するの？

では、先ほど紹介した学生ビザ以外のビザの紹介を簡単にしたいと思います。該当する方がいれば申請してみるのもいいかと思います。その際は専門の弁護士を雇って手続きをすることをオススメします。

自分の周りでそれらビザを取得した人の話を紹介します。

Hビザ（就労ビザ）

就労ビザはその名前の通り就労をするためのビザです。よく「就労ビザってオーストラリアのワーホリ（ワーキングホリデービザ）みたいな感じ？」と聞かれますが、ワーホリのように、いつでも自由に自分で申請できるのまではなく、就労ビザの場合はビザスポンサーとなる受入企業を見つけることが必須になります。さらに運良くサポート先が見つかった場合、サポート先での就労のみ認められていますが、他の就労をすることは認められません。

また多くの就労する日本人が取得するH1-Bビザは65000件しか受け付けないと決まっており、その枠が埋まり次第受付は終了になります。また4/1から受付を開始しますが、最短で10/1からしか働けないというルールもあります。

最後に弁護士費用についてなのですが、人によってバラバラですが、ビザや就労許可証の費用などを合わせると、$5,000～$6,000と言われています。

Oビザ（アーティストビザ）

Oビザは、高度の特殊技能者に与えられるビザです。なので、ダンサーやDJなどはもちろんテレビのプロデューサー、経営者、Webデザイナーなどでも応募は可能です。ですが、審査基準はかなり高いと言われています

なぜ審査基準が高いのか？理由は色々ありますが、大きな理由の１つに過去に不正をして資料を作って申請した人がいたことが有名です。また申請後に申請内容と異なる仕事をしてる人が多く、アメリカは彼らがアメリカ人の仕事を奪っているという考えを持っており、取得が難しくなるだけではなく、アーティストビザ自体なくなるかもと噂されています。

ですが、現状アーティストビザは存在していますので、申請することは可能です。また期間については通常、3年間有効で、その後業務が続く限り、1年ごとの延長が可能です。

最後に弁護士費用についてなのですが、人によってバラバラですが、ビザや就労許可証の費用などを合わせると、$5,000～$6,000と言われています。

Eビザ（経営者ビザ）、Lビザ（駐在員ビザ）

Eビザは経営者、または雇用者がアメリカ国内に在住し、働くためのビザです。Eビザは周りで取得してる人がいない（落ちた方は3名ほど知ってますが…）ので、詳しい詳細は弁護士に聞いてください。またLビザは日本の会社がアメリカの関連会社に社員を派遣する場合に使われるビザです。こちらも知り合いがいないので詳しい詳細は弁護士に聞いてください。

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他にどんなビザがあるの？

今紹介した5つのビザは多くの日本人が取得するビザとして有名なものですが、他にも16種類のビザがあります。個人的に興味深かったのがRビザ（宗教活動家）、Sビザ（国際的テロリスト等の情報提供者）、Tビザ（人身売買の犠牲者）、Uビザ（特定の犯罪の犠牲者）は初めて聞いたビザの名前で興味深かったです。

ですが、これら16種類のビザは該当者は数％しかいないので、今からアメリカに渡米を考える人はまずは先ほど紹介した５つを検討するのがいいと思います。

最後にビザ取得についてなのですが、これらビザの情報は年々更新されており、過去のデータが100%当たってるとは言えません。

なので、必ず弁護士を雇うか直前にビザを取得された方の話を聞いたほうがいいです。個人的には専門的なビザになればなるだけ弁護士を雇うことをオススメします。よく騙されたという話も聞きますから、依頼する際は依頼前にレビューや実際に使った人の話を聞いて、弁護士の情報をしっかり調べてから依頼しましょう。

※この記事は2016/10/23に公開した情報になります
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Kei | 小さなニューヨーカー

1週間でニューヨーカーと結婚したり、急に離婚してニューヨークでホームレスになったりと色々経験済。コロナで事業全滅なって、新規事業開拓でタイに行った際に出会って１週間で次はタイ人の女性と結婚して、今はタイとニューヨークの２拠点生活をするニューヨーカー。もっと詳しい自己紹介はこちらから。